

現代社会研究科 人材養成・教育研究上の目的
人材養成・教育研究上の目的
博士前期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士前期課程)
人文・社会・自然科学の領域を横断して、現代社会が直面する環境問題や、少子高齢化問題、地域社会の活性化、市民活動の展開、男女共同参画社会、多文化社会の形成や国際協力、平和構築などの課題を研究することにより、グローバルに考え、地域で活動する人材、すなわち市民参加型の公共圏の創成に貢献する実践的人材を育成します。学位取得後には、幅広い学識と研究能力を有した職業人や研究者として、公共政策、環境政策、国際貢献、地域貢献、市民活動、情報通信技術などの分野で活躍できることを目指します。
博士後期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士後期課程)
人文・社会・自然科学の領域を横断して、現代社会が直面する環境問題や、少子高齢化問題、地域社会の活性化、市民活動の展開、男女共同参画社会、多文化社会の形成や国際協力、平和構築などの課題を研究することにより、グローバルに考え、地域で活動する人材、すなわち市民参加型の公共圏の創成に貢献する実践的人材を育成します。学位取得後には、高度な専門的研究能力を有した職業人や研究者として、公共政策、環境政策、国際貢献、地域貢献、市民活動、情報通信技術などの分野で活躍できることを目指します。
学位授与の方針
博士前期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士前期課程)
次の要件と資質を有している者に対して修士(現代社会)の学位を授与します。
≪学位授与の諸要件≫
大学院学則第12条に定める要件を満たし、あわせて別に定める学位論文審査基準を満たした者。
≪基本的な資質≫
①[知識・理解]
現代社会が直面する課題を発見し、その解決策を提示するために必要となる高度な専門的知識を修得している。
②[技能・表現]
現代社会が直面する課題を発見し、その解決策を提示するために必要となる高度な専門的知識を活用・応用する専門的能力を修得している。
③[態度・志向性]
建学の精神を深く理解し、豊かな人間性と高度な専門知識と幅広い視野を備え、生涯にわたり新しい価値を生み出していこうとする自覚を有している。
④[統合的能力]
上記①~③の高度な専門的知識や専門応用能力を統合的に活用することができ、グローバルな社会に対応できるコミュニケーション能力を身につけている。
博士後期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士後期課程)
次の要件と資質を有している者に対して博士(現代社会)の学位を授与します。
≪学位授与の諸要件≫
大学院学則第12条の2に定める要件を満たし、あわせて別に定める学位論文審査基準を満たした者。
≪基本的な資質≫
①[知識・理解]
現代社会が直面する課題を発見し、その解決策を提示するために必要となる高度な専門的知識を修得している。
②[技能・表現]
現代社会が直面する課題を発見し、その解決策を提示するために必要となる高度な専門的知識を活用・応用する専門的能力を修得している。
③[態度・志向性]
建学の精神を深く理解し、豊かな人間性と高度な専門知識と幅広い視野を備え、生涯にわたり新しい価値を生み出していこうとする自覚を有している。
④[統合的能力]
上記①~③の高度な専門的知識や専門応用能力を統合的に活用することができ、グローバルな社会に対応できるコミュニケーション能力を身につけている。
教育課程編成・実施の方針
博士前期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士前期課程)
指導教員もしくは指導補助教員による特別研究に加え所定の基幹科目を体系的に修得し、専門分野及び関連分野に関する学識を深めるとともに、学位論文の完成に向けて指導を受けます。加えて公開の研究発表会を実施することによって、研究科の全教員からも指導を受けられるように配慮しています。あわせて、大学院設置基準第14条特例(昼夜開講)により、社会人等に配慮した研究指導体制も備えています。また、共通科目(現代社会総合研究・技法科目)を履修することで、現代社会に関する幅広い知識と情報収集能力、データ処理能力及び英語表現力を身につけ、これらの知識と能力を専門領域に関する深い学識に統合させることにより、研究の成果を修士の学位論文として作成し、主体的に公共圏を創成する研究能力と実務能力の確立を目指します。
博士後期課程
現代社会研究科公共圏創成専攻(博士後期課程)
博士後期課程の科目履修に関しては、指導教員もしくは指導補助教員による研究指導を受け、専門分野の授業単位を体系的に修得することを要件としています。修得すべき授業科目のなかには、指導教員もしくは指導補助教員が担当する特殊研究とプロジェクト演習を含まなければなりません。プロジェクト演習は指導教員もしくは指導補助教員による、事前・中間・事後の指導と実習からなっています。実習先は、指導教員もしくは指導補助教員の指導の下に学外の研究機関などから、学位論文のテーマに即した機関を選定します。指導教員もしくは指導補助教員による研究指導では博士論文提出資格の取得のための論文の執筆・公刊を指導するとともに、研究の成果を博士の学位論文として作成し、主体的に公共圏を創成する高度な専門的研究能力と実務能力の確立を目指します。あわせて、大学院設置基準第14条特例(昼夜開講)により、社会人等に配慮した研究指導体制も備えています。